中北濃地協　がんと診断された働く人の両立支援を学ぶ

~ 岐阜県立看護大学と共同開催 2021安全衛生研修会で ~

一度は延期した研修会だが開催に漕ぎ着けた

中北濃地協は、コロナウイルス感染拡大を受け９月に開催する予定であった「２０２１安全衛生研修会」を１０月１８日、岐阜県立看護大学（羽島市）と美濃加茂市内の会場をオンラインで結んだ研修会を開催した。

働く人が突然、がんを宣告された場合、「がんと診断された働く人の治療と仕事の両立支援」を考えようと地協構成組織から安全衛生担当者らが参加。大学の研究チームのほか同地協を代表し東海化成労組の取り組み紹介のほか、岐阜県立多治見病院のがん看護専門看護師や岐阜市民病院のがん化学療法看護認定看護師らと意見交換した。

支援プログラムの意義を説明する梅津美香 教授

今や生涯で２人に１人が、がんに罹患する時代。

治療を続けながら仕事を継続することの負担を重く見た地協は、２０１９年から企画を開始。同じ問題を研究する岐阜県立看護大学の科学研究チーム=教授：梅津美香氏と意気投合し共同開催が実現した。開催は今回で２度目。

東海化成労組で安全衛生を担当する光武委員

今回は、医療の進歩も相まってがんは治る病気となりつつある。

一方で、長引くがん治療に仕事を辞めてしまうケースも多いことから、大学では「今研修会で得た知見をもとに就労支援プログラムの開発につなげる」という。

職場での体験や罹患した組合員との接し方について活発に議論する参加者ら

会場からは、「ソーシャルメディアを通じ様々な情報が入手できる時代。がんに罹った場合、そうした情報を信ぴょう性あるものとして受け止めてよいのか」など、労働組合と組合員との相談窓口にも触れられた研修会となった。