働き続けられる職場環境をめざし

～ 中濃地協と県立看護大研究チームが合同研修 ～

生涯で日本人の２人に一人が「がん」に罹患する時代。

働く世代も年間およそ27万人が「治療と仕事の両立」を余儀なくされるという。

連合岐阜中濃地協は、岐阜県立看護大学（羽島市江吉良町）看護研究チームと「がんと診断された働く人の治療と仕事の両立支援」について話し合う研修会を９月20日、可児市文化創造センターで開いた。

研修は、全国労働衛生週間（10月１〜７日）を前に、職場の安全衛生点検の一環として開いており、2019年に開始して以降、６回目。今回は連合岐阜東濃地協の構成組合も参加したほか、地域の医療機関に従事するがん専門看護師など38人が参加した。

冒頭、梅津美香教授（同チーム代表）=写真=は、「医療機関と職場の協働については地域特性を考慮する必要がある」と話し、がん患者の両立支援に携わる人材育成の重要性について講話した。

その後、参加者は３班に分かれ職場の課題や支援策などを話し合った。

いまや年間90万人が「がん」と診断され、うち３割が働く世代。医療技術の進歩により治る病気に変貌する一方、入院期間は短く術後は長く付き合う病気となった。治療と就労の両立支援には職場の理解とサポートが重要となる中、参加者は「手術・放射線・薬物・化学療法の違いにより異なる副作用が起きることを知った」。「今後は、できる限り気づいてあげられるよう知識をつけたい」と職場全体で助け合う環境整備の重要性を再確認した。